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特定非営利活動法人 very50

東京都

アジア新興国での実践で、ビジネスと社会貢献のバランスが取れた人財を育てる

団体名・プロジェクト名

特定非営利活動法人 very50

特定非営利活動法人 very50の写真

活動エリア 東京都内(大塚・銀座)、アジア新興国(新興国を中心に10か国程)、日本地方都市
ジャンル 国際協力 教育・学習支援 

主な受賞歴や実績

2014年より米国・ハワイ大学MBAの認定単位にMoGが承認。
アジア新興国問題解決プログラム(MoG)卒業生550名以上。
法人MoG、大企業中心に数十社。
アジア新興国提携社会企業10か国30社以上。

この活動について教えて下さい

国境を越えて様々な問題に取り組む事のできる「ビジネス×社会課題解決」のバランスが取れた人財を育成する実践型プロジェクト「MoG」を運営をしています。MoG(Mission on the Ground)とは会社員、学生、フリーランサー、デザイナー達で構成される参加者が1つのコンサルティングチームとなり、 アジア新興諸国で社会事業家らが抱えている経営課題の解決に挑む実践型の教育プロジェクトです。

出発前の1~2ヶ月間、事前トレーニングを日本国内で行い、現地では“提案”のみの机上のコンサルティングにとどまらず、提案した戦術を“自ら遂行する”ことで、 事業の立案から現場での実践までのビジネスの流れを一通り経験します。
Mission on the Groundは、“日本での事前トレーニング+新興国で問題解決の実践”一体型の教育プロジェクトとして2009年よりスタートし、現在では550人以上の卒業生がいます。

どうしてこの活動をはじめたんですか?

国境を越えて社会課題解決を起業家や会社員として推進できる10~30代の起業家やアントレプレナーがまだ不足している事に強く問題意識を持っています。『優秀な人材』といえば世間では、”ビジネス”をベースに語られることが多いようですが、ビジネスはとても大切なことであると同時に、環境問題、人権問題、都市化の問題など無限にも思える社会課題が世界には山積みです。ビジネスで活躍できる力も社会課題を解決することもどちらも必要ですが、どちらか一方に偏っている趣向の人材や、広くメディアなどの論調も多く、さらにこのような人材育成・支援を実現できる人材や教育機関もほとんどありません。社会を変える行動が自己の学びにつながり、世界をもっとオモシロクできる秀逸な教育の循環を作りたい。そういった思いからvery50を創設し教育プロジェクトを始めました。

この活動の遣り甲斐や喜びはどんなときに感じますか

社会問題解決に人生をかけて挑む、世界中の社会企業家と直接関わり、彼らのミッションの手助けをすることで、自分も自身も社会貢献ができているという実感が得られることです。また、志だけでもスキルだけでも社会をよくするには十分だという想いがあり、スキルの面も実践的な現場でタフな経験を通して身につけることができることにやりがいを感じます。また、very50には志の高い人達が集まるので、そういった人達との出会いから大きな刺激を受けることができるのも魅力の一つです。

今後の夢と目標を教えてください

very50の目標はビジネスと社会課題解決のバランスが取れた「自立した優しい挑戦者」を増やすことです。

7年間で教育プログラム、各国でのネットワーク、知見などそれなりに積み重ねてまいりました。今後広く皆さまに私達の活動を知っていただき、1人でも多くの方を巻き込みながら私達のミッションでもある『自立した優しい挑戦者』を増やしたいという想いが強くあります。7年がたった今であれば、広く認知されても恥じない活動のうえで、社会インパクトを出せるのではないかと思っております。

より多くの方々にMoGに参加頂いて、ビジネスパーソンとしての実力は勿論、社会課題に立ち向かう心の両方を兼ね備えた人財をより多く排出し、世界の課題解決に寄与することが目標です。

この活動に参加してみたいと思う人にひと言

MoGはボランティアやスタディーツアーとは大きく異なり、参加者と現地プロジェクト先の双方に成長をもたらすWIN-WINなプロジェクトです。MoGを通して、どんなビジネスでもベースとなるリーダーシップ、社会人基礎力としての知識やスキル(論理的思考力、問題解決力、発想力、ビジネス現場での実践力など)や英語を駆使し海外で通用するグローバルなコミュニケーションを習得できます。さらに、異なる環境で自分とは異なる人たちの集まりの中で問題解決を進めていくというタフな経験により、「生涯の仲間」と出会うことができます。チャレンジしてみたい方、ぜひご参加をお待ちしております。

取材者のコメント
古川勇樹 タフでチャレンジングで、とても刺激的な活動をされている団体である。若い人材の少なさや、人材の能力が発揮される方向性がビジネスと社会貢献のどちらかに偏りがちになる風潮を憂慮されていたことが印象的だった。昨今少しずつではあるが、コミュニティビジネスや社会的企業、社会起業家など、社会貢献のために収益事業を行う法人や個人の存在が認知されてきている。ビジネスと社会貢献とは相反するものではない。この団体のプログラムで実践されているように、双方が重なりあう領域は現在見えている部分よりもずっと広いのだと感じた。
団体・プロジェクトの概要
代表者 菅谷亮介
住所 東京都豊島区南大塚2-45-11 メゾンドールアム 101
TEL/FAX 070-5564-0569
お問い合せ info@very50.com
URL http://very50.com/